従業員満足度調査とは何か？その目的と方法を解説します。近年、労働力の減少と働き方の多様化が進んでおり、企業が選ばれるためには「働きやすさ」や「働きがい」が重要です。しかし、従業員の職場での満足度は単純な観察だけでは理解できません。そこで注目されているのが、企業が主導で行う従業員満足度調査です。
では、従業員満足度調査とは何か、その目的や実施方法について詳しく説明します。
従業員満足度調査とは？
従業員満足度は、従業員が自身の職場に対する満足度を示す指標であり、仕事内容、評価、労働環境などに対する満足度を評価します。この満足度を測るための手法が「従業員満足度調査」であり、通常、アンケート形式で実施されます。
従業員満足度調査の目的
従業員満足度調査は以下の目的で実施されます。
- 満足度の可視化と活用: 従業員の満足度を数値化することで、職場の魅力を向上させる施策のためのデータとして活用します。従業員のモチベーションややりがいを正確に把握し、効果的な施策を検討します。
- 実施した施策の効果測定: さまざまな施策を実施した際に、その効果を測定するために従業員の本音を聞き出します。目標とのギャップを特定し、改善策を導入します。
従業員満足度調査のメリット
従業員満足度調査には以下のメリットがあります。
- 組織課題の把握: 組織内での問題や課題を特定し、適切な対策を講じるための情報を提供します。組織の課題に合わせた改善策を導入できます。
- 従業員のモチベーション向上: 従業員のやりがいやモチベーションを理解し、それに合った業務配分や裁量権を提供することで、モチベーションを向上させ、生産性を向上させます。
- 人事制度と評価制度の改善: 現行の人事や評価制度に関する不満や要望を知り、制度改善に取り組むことができます。制度の改善は従業員の定着率向上につながります。
社会的に注目される従業員満足度
社会的にも従業員満足度の重要性が高まっており、企業情報の開示や投資判断に影響を与える可能性があります。
厚生労働省も、従業員満足度の重要性について述べています。厚生労働省が公開する資料「今後の雇用政策の実施に向けた現状分析に関する調査研究事業報告書」では、「雇用管理改善の取組は、従業員の意欲・生産性向上や、業績向上・人材確保につながる」としています。
国際的に企業情報開示の動きが活発化していることも、従業員満足度の注目度の高さにつながっています。企業の社会的責任の重要性が問われるようになり、企業は財務情報に加え、環境への取り組みや、人材の多様性が確保されているかなどの情報も公開するようになっています。環境（Environment）・社会（Social）・ガバナンス（Governance）に配慮した企業へ投資するESG投資も金融の世界で存在感を増してきており、この動きは今後ますます活発化すると考えられます。
投資判断への影響も考慮が必要
国際的な動きを受け、日本でも企業情報開示の動きが出ています。金融庁の金融審議会ディスクロージャーワーキング・グループでは、かねてから企業情報開示について議論がなされてきました。直近では、有価証券報告書を発行する企業4,000社に対し、2023年3月期決算以降の有価証券報告書に人的資本情報の開示を求める方針が公表されました。具体的には、人材投資額や社員満足度といった情報の記載が求められる見通しです。
また、2021年6月に、東京証券取引所のコーポレートガバナンスが改訂されました。本改訂「コーポレートガバナンス・コード～会社の持続的な成長と中長期的な企業価値の向上のために～」においても、多様性の確保に向けた人材育成方針・社内環境整備方針などの非財務情報の開示を進めるべきとしています。
情報開示の動きが活発化していることで、今後は消費者からの評価や投資家が行う融資判断の際に、従業員満足度が重要な投資判断のひとつとなる可能性があります。
従業員満足度調査の実施方法
従業員満足度調査の手順は以下の通りです。
- 調査の計画立案: 目的や解決したい課題を明確化し、調査の方針を決定します。従業員への調査の重要性を社内に周知し、協力を得るための段階でもあります。
- 調査手法の決定: 一般的にはアンケート形式が使用されます。デジタルでの実施が望ましい場合が多いですが、詳細なデータが必要な場合にはインタビュー形式も検討します。
- 設問作成: 調査項目を決定し、設問を作成します。質問のわかりやすさや答えやすさを考慮します。
- 実施: 従業員に対して調査を実施し、回答を収集します。回答率を高めるために、手間のかからない方法を選択し、締め切りに近づいた際にリマインダーを送ります。
- 集計とフィードバック: 回答データを集計し、部門別や属性別に分析します。異なる項目同士の相関関係を分析することも効果的です。また、結果を従業員にフィードバックし、改善策の提案を行います。
- 改善策の実施: 調査結果に基づいて改善策を計画し、実施します。改善策の進捗を定期的に評価し、調査を繰り返すことがあります。
満足度調査で従業員の本音を探る
従業員の満足度や潜在的な不満を普段の業務の様子からうかがい知ることは難しいものです。しかし、従業員満足度調査を実施すればその傾向を可視化することができます。満足度がすでに高いのであれば、より高まるように目指すことができ、潜在的な不満が見つかれば、不満の芽が出る前に原因を取り除くといった対策を打つことも可能です。
プロジェクトメンバーの本音を知るには？
システム開発会社のように従業員の大半が何らかのプロジェクトにアサインされて行う業務が多い場合、全従業員を対象とした満足度よりもプロジェクトごとのメンバーの満足度を調べる方が重要かもしれません。
調査によってプロジェクトメンバーの本音を知り、もしプロジェクトに不満を持つメンバーがいれば「プロジェクト全体に影響する問題」になってしまう前に対策をとることができれば、プロジェクトの炎上防止に非常に有効なためです。
満足度調査とは少し異なりますが、プロジェクトメンバーの意見を定期的に調べ、プロジェクトの状態を把握するには、「PJ Insight」の活用がおすすめです。
PJ Insightは、毎週１回、メンバーに対して、プロジェクトの品質、納期、コストやコミュニケーションなどの項目について、５段階評価で回答するアンケートを実施します。その収集結果を時系列データにして、プロジェクトの状況や炎上の兆候を可視化します。
メンバーが明確な炎上の兆候をプロジェクトマネージャーやPMに伝えられない場合でも、データの推移からプロジェクトが低迷傾向にあるなど察知することが可能です。
データから炎上の兆候が見られた場合は、1on1などでメンバーからヒアリングを行い、炎上リスクに対し、早期にアクションを起こすことができます。
また、PMOはプロジェクトマネージャーの報告だけでなく、現場のリアルな声も把握することができ、適切な支援を行うことが可能です。
PJ Insightは、アンケート、プロジェクトの現状把握、炎上リスクの早期解決のサイクルを繰り返し、プロジェクトの状況を継続的に改善する、プロジェクトのヘルスチェックツールです。 無料で使えるフリープランをご用意していますので、ぜひこの機会にPJ Insightの導入をご検討ください。
